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メンバーリスト
- 岩谷 英昭 Iwatani, Hideaki
- 山口 猛 Yamaguchi, Takeshi
- 中村 敏雄 Nakamura, Toshio
- 霍見 浩喜 Tsurumi, Hiroki
- 宮本 公明 Miyamoto, Kurt
- 郡司 裕美 Gunji, Hiromi
- 磯貝 正治 Isogai, Masaharu
- 楠本 定平 Kusumoto, Sadahei
- 篠崎 晃 Shinozaki, Akira
- 吉田 礼三 Yoshida, Reizo
- 塚越 至 Tsukagoshi, Jim
- 松島 恵之 Matsushima, Keiji
- 多賀 利明 Taga, Toshiaki
- 坪田 安弘 Tsubota, Yasuhiro
- 高橋 宏幸 Takahashi, Hiroki
- 鶴亀 彰 Tsurukame, Akira
- 上村 次郎 Kamimura, Jiro
- 片山 斐夫 Katayama, Ayao
- 鈴木 一広 Suzuki, Kazuhiro
- 中村 建一 Nakamura, Kenichi
- 渡辺 泰邦 Watanabe, Hirokuni
- 山本 隆 Yamamoto, Tom
- 水野 俊広 Mizuno, Toshihiro
- 淺川 港 Asakawa, Minato
- 長谷 昭 Hase, Akira
- 安久 和伸 Agu, Kazunobu
- 廣川 謙一 Hirokawa, Kenichi
- 田中 俊充 Tanaka, Toshimitsu
- 山本 徹 Yamamoto, Todd
- 田中 洋 Tanaka, Hiroshi
- 中西 由紀 Nakanishi, Yuki
- 板越 ジョージ Itagoshi, George
- 前田 知映 Maeda, Chie
- 小坂 孝樹 Kosaka, Takaki
- サマーズ アユミ Somers, Ayumi
- 山田 恵 Yamada, Megumi
- 小林 昇 Kobayashi, Noboru
- 新村 嘉朗 Niimura, Yoshiro
- 渥美 育子 Atsumi, Ikuko
- 中浦 秀男 Nakaura, Hideo
- リップマン つゆ子 Lippman, Tsuyuko
- 鈴木 市郎 Suzuki, Ichiro
- 玉澤 健児 Tamazawa, Kenji
- 沢野 千鶴子 Sawano-Sahni, Chizuko
- 加藤 恵子 Kato, Keiko
- 大橋 弘昌 Ohashi, Hiromasa
- 中村 正董 Nakamura, Masanobu
- 松林 光男 Matsubayashi, Mitsuo
- 森 健次郎 Mori, Kenjiro
- 永塚 義一 Nagatsuka, Yoshikazu
多賀 利明 Taga, Toshiaki
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会員名: | 多賀 利明 Taga, Toshiaki |
|---|---|---|
| 専門分野: | 経営情報 | |
| 役割: | ##### | |
| 所在: | 米国 PA | |
| 現職: | 日米経営センター（所長） | |
| 主な経歴: | ペンシルバニア大学ウォートンスクール（大学教授） |
現職：
日米経営センター（US-Japan Institute）所長
専門分野の紹介及び其の他の特筆事項：
ペンシルベニア大学ウオートンスクールでPh.D取得後（専門分野はオペレーションズリサーチ(OR)：リスクアナリシスとそれを応用した企業財務論）、ウオートンスクールで教鞭を取る。ORと日本企業論を教える傍ら、ビジネスリスク研究所（副所長）、続いて日米両国の資金で日米経営研究センター（US-Japan Management Studies Center）（所長）を設立、運営。 日本企業を研究する外国人（主としてアメリカ人）学者を組織して学会設立（Association for Japanese Business Studies）（会長、後Founding President）。 （現在会員約２５０名）経営教育では日本企業管理職研修（Wharton Int’l Advanced Management Program―１０週間の夏期研修）、アメリカ人マネージャー（Wharton Executive MBA）の日本研修を実施。 センター独立後ペンシルベニア大学等で組織しているUniversity City Science Center内に日米経営センター（US-Japan Institute）（所長）を設立、今日に至る。
活動領域は、１．研究プロジェクト（戦後米国裁判所での日本企業の全訴訟事例、在米日系企業のマーケテイング活動、日系企業における雇用訴訟、日本企業の投資計画決定法、等）、２．情報サービス（日米関係のモニター誌（日刊）、「アメリカ人従業員の人事問題」（日刊）、「米国ヘルスケア情報」（週刊）、（日本企業最新訴訟情報｝（月刊）、等）、３．教育プログラム（経営セミナー「アメリカ人従業員の人事問題」、「米国のヘルスケア」）４．米国企業の対日ビジネスのお手伝い。日本（日系）企業がその事業遂行上必要とする経営上の情報。分析で多くの企業が当センターを利用されております。
学歴：
一橋大学（経済学）、
カリフォルニア大学 (UCLA) (MBA)
ペンシルベニア大学ウオートンスクール（PH.D）
参加団体：
アメリカ経済学会、日本ビジネス研究学会、商務省輸出拡大会議（District Export Council）, ペンシルベニア州知事の為のアジア諮問委員会、等