多賀 利明 Taga, Toshiaki

No comments

主な経歴: ペンシルバニア大学ウォートンスクール(大学教授)

現職:
日米経営センター(US-Japan Institute)所長

専門分野の紹介及び其の他の特筆事項:
ペンシルベニア大学ウオートンスクールでPh.D取得後(専門分野はオペレーションズリサーチ(OR):リスクアナリシスとそれを応用した企業財務論)、ウオートンスクールで教鞭を取る。ORと日本企業論を教える傍ら、ビジネスリスク研究所(副所長)、続いて日米両国の資金で日米経営研究センター(US-Japan Management Studies Center)(所長)を設立、運営。 日本企業を研究する外国人(主としてアメリカ人)学者を組織して学会設立(Association for Japanese Business Studies)(会長、後Founding President)。 (現在会員約250名)経営教育では日本企業管理職研修(Wharton Int’l Advanced Management Program―10週間の夏期研修)、アメリカ人マネージャー(Wharton Executive MBA)の日本研修を実施。 センター独立後ペンシルベニア大学等で組織しているUniversity City Science Center内に日米経営センター(US-Japan Institute)(所長)を設立、今日に至る。

活動領域は、1.研究プロジェクト(戦後米国裁判所での日本企業の全訴訟事例、在米日系企業のマーケテイング活動、日系企業における雇用訴訟、日本企業の投資計画決定法、等)、2.情報サービス(日米関係のモニター誌(日刊)、「アメリカ人従業員の人事問題」(日刊)、「米国ヘルスケア情報」(週刊)、(日本企業最新訴訟情報}(月刊)、等)、3.教育プログラム(経営セミナー「アメリカ人従業員の人事問題」、「米国のヘルスケア」)4.米国企業の対日ビジネスのお手伝い。日本(日系)企業がその事業遂行上必要とする経営上の情報。分析で多くの企業が当センターを利用されております。

学歴:
一橋大学(経済学)、
カリフォルニア大学 (UCLA) (MBA)
ペンシルベニア大学ウオートンスクール(PH.D)

参加団体:
アメリカ経済学会、日本ビジネス研究学会、商務省輸出拡大会議(District Export Council), ペンシルベニア州知事の為のアジア諮問委員会、等